6つの具体例から学ぶ!ドクターハラスメントのリスクと対策

ドクターハラスメントのリスクと対策

地域の人々の健康を支えるクリニックのドクターは、日頃から患者に寄り添った診療を心がけているかと思います。しかし、そんな思いとは裏腹に、近年ではインターネット上の掲示板やクチコミサイト、SNSなどに医師やクリニックの名前を明示して、「ドクターハラスメントだ!」と訴える書き込みが多く見られます。中でも、誰でも気軽にレビューできるGoogle マップのクチコミの影響力は大きく、悪いクチコミを書き込まれた場合、集患にも影響を及ぼしかねません。

そこで今回は、医療情報に誰もが簡単にアクセスでき、SNSへの書き込みも自由にできる今だからこそ気をつけたい医師の言動について、IT・インターネットに詳しく、医療機関の顧問も務める弁護士法人戸田総合法律事務所の松本紘明弁護士に取材しました。無意識のうちに加害者にならないために、ネット社会におけるハラスメントのリスクや具体的な事例をお届けします。

また、「ドクハラの加害者にならないために!患者との4つのミスコミュニケーション防止法を弁護士が解説」の記事では、ドクターハラスメントの加害者にならないために、医師が気をつけるべき患者とのコミュニケーションの在り方をまとめていますので、併せてご覧ください。

「ドクターハラスメント」とは? なぜ今、考えることが重要なのか

そもそも、「ドクターハラスメント」、通称「ドクハラ」とは、医師による患者の心に傷を残すような暴言、態度、雰囲気を意味する言葉で、外科医の故・土屋繁裕氏が生み出した造語といわれています。1990年代にマスコミが大きく取り上げ、医療機関に対する世間の不信感を煽りました。2006年には日本医師会が医師による患者へのハラスメントを題材にしたCMを全国放送するなど、この問題に本気で取り組む姿勢を見せました。

あれから20年超、医療はサービス業ともいわれる昨今、接遇に力を入れる医療機関が増え、医療を取り巻く環境は大きく変わっています。ドクターハラスメントという言葉を以前ほどは聞かなくなりましたが、松本氏は今でも注意が必要だと指摘します。

「マスコミに大きく取り上げられた当時は、あからさまに高圧的な医師の態度や心ない発言などが問題視されていました。ネット社会の今は、患者のために良かれと思った発言でも、患者側が不安や不快な感情を抱けば、『ドクターハラスメント』と受け取られ、間接的にインターネットやSNSに悪質な書き込みをされてしまう可能性があります。当事務所でも増えているのが、知らないうちにインターネットやSNSで悪い噂になっていたという医療機関からのご相談です。患者による理不尽な投稿によってクリニックの信用を落とさないためにも、患者の対応には十分な配慮が必要です」(松本氏)

ドクターハラスメントの要因は、医師と患者のコミュニケーション不足

インターネットで「ドクハラ」と検索すると、質問サイトや掲示板などに、「医師の高圧的、威圧的な言動で精神的な苦痛を受け続けたので、訴えたい!」「産婦人科の医師に『お金がないのになぜ子どもをつくるのか。余裕がないなら産むな』と言われ、傷ついた。法的に解決する方法はありますか?」などと、被害を訴える患者の声が多数ヒットします。最悪の場合、実際に損害賠償請求にまで発展するケースもあるといいます。

その要因の多くが、患者とのコミュニケーション不足にあると考えます。東京都が設置している『患者の声相談窓口』の相談件数などを見ても、コミュニケーションに関する不満を抱えている患者が多いことがわかります」(松本氏)

「患者の声相談窓口」とは、東京都福祉保健局(現・東京都保険医療局)が設置している、患者や家族が医療機関の医師や職員の対応方法などについて相談できる専用の窓口のことです。同窓口が設置された2007年度以降、相談・苦情件数は、毎年ほぼ横ばいで推移しています(2021年3月時点)。

2019年度の相談・苦情件数は、1万2650件。その内訳は、「相談」52.7%、「苦情」36.6%、「その他」10.6%でした。「苦情」の内容別内訳を見てみると、「コミュニケーションに関すること」(31.9%)が最も多く、2015年から2019年の過去5年間、ほぼ毎年上位を占めています。さらにその具体的な内容は、多い順に「説明不足など」「医療従事者の接遇」「その他」「暴力・暴言」という結果になっています。

ちなみに、診療科別に相談件数の多かった順で見ると、「精神科(心療内科を含む)」22.0%、「内科」18.8%、「整形外科」7.7%と、精神科で多い傾向が見られました。

患者がドクターハラスメントと感じる医師の言動とは? 6つの事例を紹介

それでは、実際に患者が医師に対して不満や不安を感じる言動とは、どのようなものなのでしょうか。前述の故・土屋繁裕氏は、自著『ドクターハラスメント』(扶桑社/2002年発行)の中で、具体例を挙げて解説しています。20年近くも前の内容になりますが、その一部を抜粋してご紹介します。

【ドクハラ事例1】医者のエゴによる無神経な発言

医者のエゴによる無神経な発言

がんを患った患者が、とある名門病院で担当医に言われた言葉とのことです。患者をサンプル、データ扱いしてしまっていますね。また、「最後の手段」という言葉は、この薬が効かなければもうおしまいと、患者を心理的に追い込んでしまいます。

【ドクハラ事例2】医者の立場を笠に着た脅し

医者の立場を笠にきたおどし

何度か点滴に失敗した医師に対して、「この辺の血管に点滴してくれませんか」と言った患者に医師が吐き捨てた言葉とのことです。威圧的な態度や、支配的な発言は脅しと受け取られかねません。医師というより、個人の人間性の問題が大きいです。

【ドクハラ事例3】前の担当医の治療法を非難する

前の担当医の治療法を非難する

体質的な問題で手術や抗がん剤治療が難しく、放射線治療をしていた患者が、新しい担当医に言われた言葉とのことです。前の担当医の非難は、他意はなくても、患者の心に深い傷を残すことがあります。患者はこれまで自分が受けてきた治療が全く無駄のように感じ、人格まで否定された気になってしまうでしょう。

【ドクハラ事例4】患者の知る権利を無視する

患者の知る権利を無視する

がん患者が執刀医となる医師と面談をした時に、言われた言葉だそうです。身近なクリニックでも、検査に関する説明が不十分だと感じさせてしまうケースなど、患者にとって「説明義務」を果たさない医師は信頼できず、不安を抱かせてしまいます。わかりにくい説明や、説明不足も不満の原因になります。

【ドクハラ事例5】デッドラインを一方的に決め、患者に考える時間を与えず、焦らせる

デッドラインを一方的に決め、患者に考える時間を与えず、焦らせる

進行する病気という患者の恐怖感につけ込んで、他の治療法を説明したり、相談に乗ったりする手間を省くために医師が言った言葉とのことです。患者には自身が受ける治療を選ぶ権限があります。患者に決断を急がせ不安にさせる医師の言動は、不満・不信感につながります。クリニックでも、患者に「一方的に医師に決められてしまい嫌だった」と感じさせないよう注意が必要です。

【ドクハラ事例6】患者の選択を責める

患者の選択を責める

他の病院で治療を受け再発した患者を、病院も医師も快く受け入れない傾向があると土屋氏は指摘しています。患者の選択を尊重せず、逆に責めるような医師の言動は、患者にとって精神的につらく、責められているような気になり、通院がストレスになります。親切心からつい言ってしまいがちな「なんでこんな状態になるまで放っておいたんですか」という発言も、患者は自分の行動が責められたと感じる場合があるため、気をつけたほうがいいでしょう。

ドクターハラスメントは熱心で正直な医師こそ要注意!?

ここまで、土屋繁裕氏の著書『ドクターハラスメント』からドクターハラスメントの具体例を見てきました。

「例4」の「手術のことなど、知る必要などない」は、インフォームド・コンセントが重視される今の時代、「こんな時代錯誤の発言をする医師はもういない」と思われる方が大半でしょう。しかし、「例3」の「こんなことやっても意味ないのに……」や、例5の「急いで手術しないと治らないよ」、「例6」の「どうしてそんな治療を受けたのですか!?」という発言は、医師の立場からすれば、むしろ熱心で正直だからこそ、思わず出てしまう一言かもしれません。しかし、患者側からすれば、ハラスメントと感じる人もいるわけです。

「繰り返しになりますが、重要なのは医師にそんなつもりはなくても、患者の主観によってハラスメントとみなされてしまう可能性があるということです」(松本氏)

誰もが意図せず、ハラスメントの加害者になり得る時代。うっかりそうならないためにも、ドクターは患者と自分の価値観や考え方は違うものだということを強く認識し、患者一人ひとりに合わせたコミュニケーションを心がけるなど、リスク回避につながる対策を取ることが大事といえるでしょう。

<執筆者プロフィール>
岩田 千加(いわた・ちか)
ライター。旅行業界誌記者として取材・編集経験を積んだ後、2000年に独立。経営者や医師、弁護士、著名人のインタビュー、雑誌・書籍の企画・編集を行う。医療分野では、日経やエムスリーグループの医療従事者専用サイトや、『ドクターズ・ファイル』『頼れるドクター』などで長年活躍中。

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